アンチエイジング診療に限りませんが、
開業医は孤独に感じることが多い職種なのでは
ないでしょうか？
一国一城の主になると、
院長自身で決めないといけないことが
多くなります。
また、勤務医の頃と異なり、
院長自身で従業員の仕事や生活を
保証してあげなくてはなりません。
ところが開業されている先生の中には
経営を学ぶ機会に恵まれていない方もいると
耳にしたことがあります。
開業するなら
自主的に勉強するしかありませんが、
これは多大な努力を必要とします。
こうした医師の知識不足・経験不足を補うために
コンサルティング業界が存在します。
今では医療専門のコンサルタントも
増えていますが、
どのように選ぶのが妥当でしょうか？
今回は医療専門コンサルティングについて
お話していきます。
コンサルティング会社がどんなタイプなのかを確認する
現代社会において
コンサルティング会社は山ほどあります。
そのすべてに得意・不得意があります。
各社のバックボーンにまず目を向けてみましょう。
サポートの範囲・内容
「開業までの支援」と「開業後の支援」の違い
医療業界のコンサルにありがちなことは
開業したい医師を専門に支援するパターンでしょう
無事に開業を果たしてからも、
継続的にサポートをしてくれるケースも
むろん探せばたくさん出てきます。
しかし、
開業したい医師を専門に支援するタイプですと
当然、すでに開業している医療機関の場合は
希望に合うことは少ないです。
例えば、
「開業するまで」に注力したコンサルタントは
新たな開業医を1社でも多く確保することが
主な目的である可能性が考えられます。
また、
医療モール等の建設に関わっている事業者は、
そのモールの完成までに入居してくれる開業医を
確保しなくてはいけません。
こういった独特の事情を抱える
コンサル会社がいることは紛れもない事実です。
「無料の支援」と「有料の支援」の違い
「最初から最後まで完全に無料」
このようなサービスをしている
コンサルティング会社は
非常に少ないかと思います。
しかし医材料卸業者や、
医療機器のメーカーやディーラーが
コンサルに手を伸ばすこともあるようです。
また、
医薬品の卸をやっている業者や、
調剤薬局の運営事業者が
医療コンサルサービス方面に参入することは
近年なら珍しくありません。
このような場合なら
コンサルサービスに関して
「無料（or格安料金）でOK」
となることがあるようです。
これは顧客となる開業医に、
医療機器や医薬品のような
自社の商品の継続的な購入を
期待されているためです。
コンサルの経歴やコネクション
その会社や、所属しているコンサルタントの沿革も
大事な要素の一つです。
そのコンサルタントが
「これまで、
どのようなネットワークを築いてきたのか？」
この点もできるだけ確認したいところです。
士業関係のルーツを持つ場合
税理士や会計士、
社会保険労務士といった士業の有資格者が
運営に関わっているコンサル会社があります。
融資や税金をはじめとした
経営関係の助言のほか、
行政手続きに強い点が特徴です。
士業の有資格者が運営に関わるケースでは
顧問契約の締結がサポートの条件となることが
あります。
建設・建築関係と密接な場合
家屋やビルのメーカー、
医療モールの開発・運営に
かかわる業者が医療機関向けのコンサルに
挑戦する例もあるようです。
なんといっても得意なのは、
開業場所の選定から医院の内装等まで、
不動産がらみ・建物がらみのサポートが
多いと言えるでしょう
金融機関が母体の場合
銀行のような金融機関が
コンサルを運営する可能性もあります。
資金繰り関係では
大船に乗ったつもりでいられるかもしれませんが、
他行からの借り入れをしたくなっても
申し込みづらくなる恐れが将来的に出てくる点は
覚えておくべきかと思います。
また、借り換え等の相談も
困難になる可能性があります。
医療コンサル専門で開業した場合
少し前から、
医療機関向けのコンサルティングに
特化した企業の開業例が
毎年のように報告されています。
医療コンサルというサービスに
集中しているため
他所よりも広範かつ豊富なアドバイスを受けられる
チャンスがあります。
ただ、具体的にどんなジャンルを
得意分野にしているのかはケースバイケースです。
まとめ
コンサルティング業界は
一般企業社会においても、
この10年で大幅に成長してきています。
医療専門のコンサルが増加し、
多様化しているのは必然だったといえそうです。
多様化しているのであれば、
利用側としては各業者の違いや特色に
もっと、観察したほうが得策でしょう。
申し込んでから
後悔するような失敗は
努力すれば回避できるはずです。
