紙巻きタバコを電子タバコに変えることで、
健康被害を抑えることができるのか――
これは、電子タバコの普及とともに、
世界各国で研究されてきたテーマといえます。
今回は、電子タバコが健康に及ぼす影響について、
いくつかの研究結果を元に考えてみます。
世界の「電子タバコ事情」を再確認
世界保健機関（WHO）が2017年5月に公表した
報告書*1によると、タバコによる健康被害が原因で
世界では毎年700万人が死亡しており、
このうちの89万人は受動喫煙が原因で亡くなっている
そうです。
また、タバコが原因と考えられる医療費負担、あるいは
生産性の低下などにより、年間1兆4000億ドル
（日本円で155兆円以上に相当）の経済的損失が
生じているとも伝えています。
一方、電子タバコによる健康影響については
どうでしょう。
WHOでは2016年に、
「本当のところは未解明である」としながらも、
「喫煙よりは害が少ないかもしれない」と記述された
声明を出しています。
こういった経緯を考慮すると、現在のところは
「電子タバコなら安全」という結論には
至っていないようです。
世界における電子タバコに関する研究
ここでは、2つの研究結果を
取り上げてみたいと思います。
2014年にベルギーのルーヴェン・カトリック大学の
研究グループが行ったランダム化比較試験*2では、
「電子タバコには、禁煙による離脱症状の緩和に
効果があり、およそ8カ月で喫煙者の半数近くが
禁煙に成功、喫煙本数が6割減った」
という報告がなされています。
世界的には、この頃から電子タバコが急速に普及し、
日本ではこれから数年遅れて、電子タバコの利用者が
急増しているようです。
また、イギリスなどでは
「禁煙に向けた使用を推奨する」として
捉えられています。
また、アメリカでは2017年7月に、
「2014～15年の全米タバコ調査」*3
（Current Population Survey-Tobacco
Use Supplement：CPS-TUS）
が公表されました。これによると、
- 現在の喫煙者の38.2％、最近の喫煙者の49.3％が
電子タバコを試している。 - 禁煙を試みる者は、電子タバコの使用者65.1%、
非使用者40.1%で、電子タバコを使用する者の方が
禁煙を試みる可能性が高い。 - 禁煙の成功率は、電子タバコ使用者8.2%、
非使用者4.8%で、電子タバコ使用者の方が高い。
などのデータから、
「アメリカにおける成人喫煙者の電子タバコ使用の
大幅な増加は、集団レベルでの禁煙率に対し、
有意な増加との関連が示唆される」
としています。
日本における「電子タバコ事情」
では、日本国内ではどのような動きが
あるのでしょうか。
日本呼吸器学会は2017年10月、
「非燃焼・加熱式タバコや電子タバコに関する
日本呼吸器学会の見解」*4を公表しています。
その中では
「電子タバコの使用は、健康に悪影響がもたらされる
可能性がある」こと、
さらに
「電子タバコの使用による受動喫煙の影響により、
健康被害が生じる可能性があるため、
すべての飲食店やバーを含む公共の場所、
公共交通機関での使用は認められない」
という主旨の事柄が明記されています。
つまり、
電子タバコの健康への影響が不確実であるため
「禁煙エリア」での電子タバコの使用は認めない
ということです。
国立がんセンターによる研究結果は、世界に波紋を投じるか？
日本ではさらに、
前述の全米タバコ調査に対抗するかのような
研究結果が公表されました。
2017年12月12日、国立がん研究センターは、
「電子タバコでの禁煙は有効性が低い」との研究結果*5
を公表しました。
これによると、国立がん研究センターは
「電子タバコを使用した人は、使用しなかった人よりも
タバコをやめられた人が38％少なく、
電子タバコが禁煙の成功確率を約1/3低下させている
ことを示唆している」としています。
さらに、
「禁煙外来を受診することで、薬物療法（ニコチンを
含まない薬の処方）を受けた人では、禁煙の成功確率が
約2倍に上昇していることが示された」
とも述べています。
但し、この研究にはいくつかの限界があるようです。
まず、調査方法がインターネット調査であることが
挙げられています。
さらに
「（過去5年間に禁煙に取り組んだ）798名に対する、
禁煙方法ならびに禁煙の成功者数と失敗者数の分析」
であることから、
禁煙方法の選択は、禁煙意欲やタバコへの依存度により
変わるという点も、限界を示す理由となるようです。
つまり、今回の被験者の属性等を考慮し、
別の集団に対して同じ分析を行った場合、
禁煙への成功率／失敗率も変わってくる可能性がある、
ということが示唆されています。
さらに、電子タバコの種類による分析や評価までは
行われておらず、海外と比較が難しいこともあります。
海外では「ニコチン入りの電子タバコ」が主流ですが、
日本では「ニコチンを含まない電子タバコ」が主流
という、市場の違いがあるためです。
国立がん研究センターではこれらの研究結果から、
「電子タバコを禁煙の手段として推奨すべきではない」
という考えを示しています。
まとめ
研究グループによっては
「従来の紙巻きタバコよりも安全で健康被害が少ない」
とされ、一方では、
「（喫煙の方式が変わったとはいえ）従来の紙巻き
タバコと同様、健康被害が生じる可能性が現状では
否定できないため、引き続き規制の対象とする」
という評価を受けている電子タバコ。
研究者の視点、対象となる被験者の属性、
そして国による規制の違い、これらが統一された上での
さらなる研究が、求められているのかもしれません。
参考資料
*1：
WHO「Tobacco and its environmental impact: an overview」
http://apps.who.int/iris/bitstream/10665/255574/1/9789241512497-eng.pdf?ua=1
*2：
「Effectiveness of the Electronic Cigarette: An Eight-Week
Flemish Study with Six-Month Follow-up on Smoking Reduc-
tion, Craving and Experienced Benefits and Complaints」
http://www.mdpi.com/1660-4601/11/11/11220/htm
*3：
E-cigarette use and associated changes in population smoking
cessation: evidence from US current population surveys.
https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/28747333
*4：
日本呼吸器学会 非燃焼・加熱式タバコや電子タバコに関する
日本呼吸器学会の見解
http://www.jrs.or.jp/uploads/uploads/files/photos/hikanetsu_kenkai.pdf
*5：
国立がんセンタープレスリリース 紙巻タバコの禁煙方法と
有効性を調査電子タバコでの禁煙は有効性が低い
https://www.ncc.go.jp/jp/information/pr_release/2017/1212/index.html
Electronic Cigarette Use and Smoking Abstinence in Japan:
A Cross-Sectional Study of Quitting Methods
http://www.mdpi.com/1660-4601/14/2/202/htm
